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途上国における貧困の原因は複合的であるため、開発には教育・保健・住居・経済などさまざまな側面から多角的に支援していくことが必要です。国際NGOプランでは、日本を含む17カ国が、途上国48カ国で実施される年間1万件程度の地域開発プロジェクトを支援しています。
プランのプロジェクトは、途上国のその地域の人々が何を必要としているのか、現状をどう捉え、何が問題でどう変えていきたいと思っているのか、現地のスタッフがファシリテータとなり、地域の人々自らが対処法と解決策をみつけていくという手法の「住民参加型」です。その着地点は、地域の人々がすべて自分たちで維持管理できる力をつけられるようになること。そのプロセスに、将来の地域の担い手となる子どもたちの意見を反映させる点が大きな特徴です。
「子どもとともに進める地域開発」 それが、プランの途上国開発なのです。
